「iDeCoは気になるけれど、満額はきついし、手続きで会社に知られるのも気が引ける」。
そんな理由で、私も長いあいだ後回しにしていました。
結論からお伝えすると、iDeCoは月5000円という最低額から、しかも会社を介さずネットだけで始められます。
この記事では、私が実際に月5000円で積み立てている運用状況を、スクリーンショット付きで正直に公開します。
「iDeCoはデメリットしかない」と感じている方にこそ、読んでいただきたい内容です。
【結論】月5000円・会社を介さず始めたiDeCo
まず、いちばん気になる数字からお見せします。
私のiDeCo口座（SBI証券）の状況は、2026年7月時点で次のとおりです。
- 資産残高：84,866円
- 拠出累計：75,000円（毎月5000円＝最低額）
- 損益：+9,866円（約+13%／2026年7月時点）
毎月5000円をコツコツ積み立てただけで、1年強でこの状態です。
もちろん相場次第で増減しますし、元本が保証されているわけではありません。
あくまで「2026年7月時点の私の場合」ですが、最低額でも数字はきちんと動く、という一例としてご覧ください。
なぜ始めたのか｜2024年12月の制度改正で会社を介さず加入できるように
私がようやく重い腰を上げたのは、制度が変わったからです。
2024年12月1日施行の改正で、iDeCo加入時に必要だった「事業主証明書」が原則廃止されました。
以前は、会社員が加入するとき勤務先に書類を書いてもらう必要がありました。
「総務にお願いするのが気まずい」「資産形成のことを会社に知られたくない」——この心理的なハードルが、地味に大きかったのです。
改正後は勤務先に申請せず、加入手続きを自分だけ・ネットで完結できるようになりました。
私も、会社に一切知らせず口座振替（個人払込）で始めています。
ただし1点だけ注意があります。
掛金を給与天引き（事業主払込）にしたい場合は、今も勤務先の証明書が必要です。
会社を介したくない方は、私と同じ口座振替を選べば大丈夫です。
正直、iDeCoの優先度は低い｜私の資産形成での位置づけ
ここは本音でお話しします。私にとって、iDeCoの優先度はそれほど高くありません。
資産形成の軸はあくまで新NISAでのインデックス投資で、次に高配当株。
iDeCoは「老後資金の枠を最低額で確保しておく」サブの位置づけです。
iDeCoは原則60歳まで引き出せないぶん、生活防衛資金や当面使うお金は、いつでも動かせる新NISA側に寄せています。
だからこそ、私は「満額で気合を入れてやる」のではなく、月5000円でほったらかし、余力があれば増やすくらいのゆるいスタンスです。
無理なく続けられることのほうが、金額の大きさより大切だと感じています。
実際の運用状況を公開｜配分は「オルカン70：S&P500 30」
「ideco 配分 おすすめは？」とよく聞かれるので、私の中身をそのまま公開します。
私は掛金5000円を、低コストの海外株式インデックス2本に振り分けています。
- eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）：70%（3,500円）
- eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）：30%（1,500円）
この2本にした理由はシンプルで、どちらも信託報酬が非常に低いことと、新NISA側と資産クラスをそろえたかったからです。
2026年7月時点では、S&P500が+12,539円、全世界株式（除く日本）が+2,655円と、海外株式が全体を押し上げてくれました。
あくまで結果論で、今後を保証するものではありませんが、迷ったら低コストのインデックスから、と私は考えています。
1年強やって感じたメリット
正直、派手なメリットはありません。それでも「やってよかった」と感じている点は2つです。
- 掛金が所得控除の対象になる：節税につながる可能性があります。ただし効果は年収や家族構成で変わるため、私の金額をそのまま当てはめないでください。
- ほったらかしで手間がゼロ：一度設定すれば自動で積み立てが続きます。私はここ1年、ほとんど画面を開いていません。
「iDeCoはデメリットしかない」は本当か｜正直な注意点
ネットで「iDeCo デメリットしかない」と検索する気持ち、よく分かります。
良い面だけでなく、実際に注意すべき点も正直にお伝えします。
60歳まで引き出せない
iDeCoは原則60歳まで資金を引き出せません。だからこそ私は、生活に必要なお金はiDeCoに入れず、最低額の5000円にとどめています。
元本割れの可能性がある
私は現在プラスですが、投資信託で運用する以上、相場によっては元本を下回ることもあります。増えることが約束されているわけではない、という前提は忘れないでください。
手数料負けのリスク（最低額ほど要注意）
ここは月5000円だからこそ、正直にお伝えしたい点です。
iDeCoは掛金や残高にかかわらず、毎月一定の口座管理手数料（国民年金基金連合会などへの手数料）が差し引かれます。
掛金が少ないほど手数料の比率が相対的に高くなり、運用がふるわない年は「手数料負け」になる可能性があります。
私の場合は、幸い運用益がこの手数料を上回ってくれました。
ただしこれは結果論です。
だからこそ、手数料の低い金融機関を選ぶこと、そして「最低額でも続ける意味があるか」を自分の状況で判断することが大切だと感じています。
休職・傷病手当金を受け取りながらiDeCoを続けてみた
ここは私のリアルな体験です。
私は2026年の初めから休職し、傷病手当金を受け取りながら、現在は復職に向けて準備をしています。
その間もiDeCoは月5000円のまま継続してきました。
収入が不安定になりうる方にこそ、知っておいてほしいことをお伝えします。
月5000円だから、休職中も負担に感じなかった
これが正直な実感です。
休職して収入が減っても、月5000円という最低額なら家計への負荷はごくわずかで、私は掛金のことを休職中もほとんど気にせずにいられました。
もし満額いっぱいで組んでいたら、収入が下がったときに「これ、続けられるのか」と不安になっていたと思います。
最低額で始めておいてよかった、と心から感じた瞬間でした。
実は「掛金を止められる」ことを、私は知らなかった
恥ずかしながら、休職してしばらく経つまで、iDeCoの掛金は減額・停止できると知りませんでした。
掛金は年1回・最低5000円まで減らせますし、拠出そのものを止めることもできます。
私の場合は負担が小さく不安もなかったのでそのまま続けましたが、もし負担が重ければ止める選択肢があったわけです。
この事実を知っているだけで、気持ちの余裕がまったく変わります。
ただし1点注意があり、拠出を止めても口座管理手数料はかかり続けます。
積み立てが増えないのに手数料だけ引かれる形になるので、いきなり止めるより、まず最低額の5000円まで減らすほうが無理がないと私は感じています。
続ける？止める？私なりの答え
休職中のiDeCoは、こう考えるとシンプルです。
- 掛金が少しでも負担や不安に感じるなら、迷わず減額か停止を。休職は心を休める時期であって、お金のことで精神的な負荷をかける時期ではありません。
- まったく気にならないなら、そのまま継続で問題ありません。私はこちらでした。
どちらが正解ということはありません。
ただ「止める選択肢がある」と知っておくだけで、いざというときに自分を守れます。
休職中は、節税メリットも薄れる
もう1つ。休職して傷病手当金だけで暮らす期間は、傷病手当金が非課税のため、課税される所得そのものが小さくなり、iDeCoの節税メリットは薄れる場合があります。
「節税のために無理して続ける」意味は、休職中は下がると考えておくとよいでしょう。
これから始める人へ｜SBI証券での始め方
私はSBI証券のiDeCoを使っています。
低コストの投資信託が一通りそろっていて、月5000円のほったらかし運用にも向いていると感じます。
SBI証券はiDeCoの運営管理手数料が0円（無料）で、ネット証券の中でも低コスト。
制度改正後は加入手続きもネット中心で進められ、私と同じ「口座振替（会社を介さない）」もこの画面から選べます。
私が使っているのはこちらです。 SBI証券 iDeCo
※iDeCoは原則６０歳まで引き出せません。無理のない最低額から始めるのがおすすめです。
まとめ｜iDeCoは月5000円・ほったらかしで十分
iDeCoは、満額で気負う必要はありません。
月5000円の最低額から、会社を介さず、ほったらかしで始められます。
優先すべきは、いつでも動かせる新NISAのインデックス投資。
iDeCoはそのうえで、老後の枠を最低額で確保する“サブ”として、余力の範囲で続けるのが私のスタンスです。
「自分も最低額から始めてみようかな」と思ったら、こちらから手続きできます。 SBI証券 iDeCo
あわせて、資産形成の土台となる新NISAの運用術と、そもそもなぜ投資が必要なのかも読んでおくと、全体像がつかめます。
※本記事は私個人の体験と2026年7月時点の情報に基づく一般的な情報提供です。iDeCoや傷病手当金の制度は改正される場合があり、税・社会保険の扱いは個人の状況で異なります。加入・変更のご判断は、必ず公式情報（iDeCo公式サイト・ご加入の健康保険組合など）や専門家にご確認ください。
