「貯金と投資、どれくらいの割合にすればいいんだろう」
30代になって、私もずっとこれを考えていました。
先に結論を書きます。私の割合は、ざっくり現金2：投資3です。月によって変わるので、きっちり決めた数字ではありません。
この持ち方をしていたおかげで、休職で収入が止まったときも、投資を売らずに済みました。現金は減りましたが、インデックス投資が伸びていて、資産全体は横ばいでした。
この記事では、私がどう分けて持っていたか、休職中に実際どうなったか、そしてなぜ「現金だけ」では不安だと考えたのかを、統計の数字とあわせて書きます。
※この記事は私個人の記録です。割合の正解は、収入・家族構成・年齢によって変わります。
私の割合｜現金2：投資3（月によって変わる）
私はお金を、目的別に分けて持っています。
現金は「2段構え」で持っている
現金は、家庭用と個人用の2つに分けています。個人用の生活防衛資金は100万円ほどです。
家庭のお金とは別に、自分の判断で使える現金を持っておく。これが、あとで休職したときに効いてきました。
投資は積立NISAが中心
投資は、積立NISAを中心に毎月積み立てています。今は月3万円です。
現金と投資の割合は、積立と日々の出費で毎月少しずつ動きます。ならすと、だいたい現金2：投資3で、投資のほうが多めです。
最初からうまくやれていたわけではない
証券口座を作ったのは2011年です。ただ、そこから10年近く、しっかりとは運用していませんでした。
正直に書くと、その間はFXなど、ギャンブルに近い投資をして損失を出していました。値動きを当てにいく投資は、私には向いていませんでした。
インデックス投資の積立に切り替えて、本格的に続けるようになったのは2020〜2021年ごろからです。
休職で収入が止まったとき、どうなったか
休職して給与が止まり、収入は傷病手当金だけになりました。
生活費は個人用の現金から出していたので、現金ははっきり減っていきました。残高が減っていくのは、正直怖かったです。
一方で、その間もインデックス投資は伸びていました。現金の減った分を投資の伸びがおおむね埋めて、資産全体は横ばいでした。
一番大きかったのは、投資を売らずに済んだことです。現金と投資を分けて持っていたので、「生活費のために投資を取り崩す」という判断をしなくて済みました。資産全体が落ちていないことを確認できたのは、休職中の安心材料になりました。
生活防衛資金の持ち方と、休職中に資産をどう確認していたかは、それぞれ別の記事にまとめています。
割合より「分けて持つ」ことが大事だと感じた理由
休職してみて思ったのは、割合の数字そのものより、「すぐ使う現金」と「長く置いておく投資」を分けておくことのほうが大事だった、ということです。
現金が少なすぎると、収入が止まったときに投資を取り崩すしかなくなります。そのタイミングで相場が下がっていたら、安く売ることになります。
逆に、現金だけで持っていると、売る心配はない代わりに、次の章で書くようにインフレでお金の価値が少しずつ目減りしていきます。
私の2：3は、この2つの間を取った結果です。同じ割合をおすすめするつもりはありません。まずは「生活費の何か月分を現金で持つか」を決めて、残りを投資に回す。この順番で考えると、自分の割合が決めやすいと思います。
ここからは、私が「現金だけでは不安だ」と考えた理由を、統計の数字で確認していきます。
そもそも「インフレでお金の価値が下がる」ってどういうこと？
「インフレ」という言葉はよく聞くと思いますが、「で、実際に自分にどう関係するの？」という部分が腑に落ちていない方も多いです。
まずここから、一緒に整理してみましょう。
10年前に100円で買えたものが、今は110円になっている。
これがインフレです。
物の値段が上がるということは、裏を返せば「同じ100円で買えるものが減った」ということ。
お金の数字は変わっていないのに、その「力（購買力）」が落ちているのです。
大切なのはここです。
タンスや銀行口座に入ったまま眠っている100万円は、10年後も「100万円」という数字のままです。
でも、その100万円で買えるものの量は、インフレが続くほど少なくなっていきます。
これが「お金の価値が目減りする」という意味です。
目に見えないからわかりにくいですが、確実に起きていることです。
2026年の日本で実際に何が起きているか
総務省の消費者物価指数によると、2026年1月の前年比インフレ率は約1.5%、2月は1.3%でした。
一方で、メガバンクの普通預金金利はおよそ0.3%前後。※2026年2月以降
差し引きすると、毎年約1%以上の実質的な価値の目減りが起きていることになります。
試算してみましょう（※あくまで概算のイメージです）。
- 100万円を普通預金（金利0.3%/年）に10年間預けると → 約103万円
- 年1.5%のインフレが10年続いた場合の購買力ベースの実質価値 → 約86万円相当
数字の上では3万円「増えた」のに、実際には14万円「目減りしている」
これがインフレの怖さです。
悪意があるわけでも、誰かに盗まれるわけでもない。
ただ静かに、少しずつ、確実に起きていることなのです。
投資が必要な理由① 「円だけ持つリスク」が現実になってきた
インフレに加えて、近年意識されるようになったのが「円安リスク」です。
2020年頃まで1ドル＝100〜110円程度だった為替レートは、その後急速に円安が進みました。
円安が進むと、輸入品の値段が上がり、物価上昇に拍車がかかります。
食料品・エネルギー・日用品……生活のあらゆる場面で影響が出てくるのが円安です。
「円建ての貯金だけ」で資産を持っていると、日本円の価値が下がったときにダイレクトにダメージを受けます。
一方で、外貨建て資産（海外の株式や債券など）を一部持っておくと、円安の影響を和らげることができます。
難しく考えなくて大丈夫です。
「オルカン（全世界株式インデックスファンド）」のような商品は、世界中の企業に自動的に分散投資されているため、自然と外貨建て資産を持つことになります。
私も5年以上、この手法の投資を行っています。
NISAで毎月少額オルカンを積み立てるだけで、通貨分散の第一歩が踏み出せます。
投資が必要な理由② 年金・退職金だけでは足りない現実
「老後は年金があるから大丈夫」という方もいますが、現在の年金制度の実情も少し確認しておきましょう。
夫婦2人で受け取れる年金額（厚生年金＋老齢基礎年金）の目安は月22〜25万円程度と言われています。
一方で、老後の生活費は夫婦2人で月25〜30万円以上になるケースも多く、毎月数万円の不足が生じる可能性があります。
今のインフレが今後も続いていくとなると、さらに生活費が上がっていく可能性もあります。
また、退職金も企業によって大きく差があり、「退職金が出ない」「想定より少なかった」というケースも増えています。
だからといって「老後が怖い」と脅したいわけではありません。
大切なのは「今から少しずつ準備する」こと。
新NISAやiDeCoを使えば、税制優遇を受けながら積み立てることができます。
月1万円でも、20〜30年という時間をかけると、複利の力で大きな差が生まれます。
まとめ｜貯金と投資の割合は「分けて持つ」から決める
- 私の割合はざっくり現金2：投資3。月によって変わる
- 現金は家庭用と個人用（100万円ほど）の2段構え。投資は積立NISAが中心
- 休職で収入が止まっても、投資を売らずに済み、資産全体は横ばいだった
- 現金だけで持つと、インフレ・円安で価値が少しずつ目減りする
割合に正解はありません。私が休職して実感したのは、「すぐ使う現金」と「長く置く投資」を分けておけば、収入が止まったときに慌てて投資を売らずに済む、ということでした。
※ 本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任においておこなってください。
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